大学資金を貯めるためのロードマップ【教育資金を徹底解説！】

大学の費用って、一人あたり500万円以上かかるといわれ、考えるだけで不安になりますよね。

最近はSNSでも「NISAがいいよ！」「学資保険はやめとけ」なんて声がたくさんあって、「結局うちは何をすればいいの？」と迷ってしまう方も多いはずです。

あお

SNSで「教育資金1,000万円！」という目標を見てマネすると、自分の生活の合わず途中で挫折することになりかねません。

また、教育費にお金をかけすぎて、生活が苦しくなったり、老後の備えができなかったりすると、かえって子どもに迷惑をかけてしまうこともあります。

自分の家庭に合ったやり方を見つければ、少しずつでもちゃんと準備していけます。

なんとなく聞いた話を信じて動くと、制度のことを知らなかったり、備えが足りなかったりして、あとから「知っておけばよかった…」となることも。

あお

だからこそ、今のうちに正しい情報を知って、自分にぴったりな方法で備えていきましょう◎

この記事を書いた人

あお

• 2児の母・パート主婦歴5年
• 年収350万円の貧乏生活経験あり
• 固定費削減で年間50万円の節約に成功
• 5年で資産0→950万円達成

詳しいプロフィール

子どもの教育費にかかる費用

子どもをもつ家庭では教育費は必須ですが、「教育費が足りない…」となってしまうことはだけは避けたいですよね。

また、将来のことを考えると、「今からどれくらい備えればいいの？」と不安になる方も多いと思います。

あお

教育費は成長につれて負担も大きくなるので、早めに見通しを立てておくのがおすすめです。

幼稚園～高校までの教育費の目安はこちらです。

総額で見ると「ひとり500万円！」と高く感じてしまいます。

ですが、高校まではなるべく家計からやりくりできるように、毎月の必要額、家計の収支を整えることが優先です。

大学資金を貯めるための７つのステップ

大学資金を貯めようと思っても、目標金額が見えないままだと、途中で挫折したり不安になったりすることが多いですよね。

まずは、「何から始めればいいか分からない」という状態から抜け出すこと。

そこでこの記事では、7つのステップに分けて、無理のない資金準備の方法をご紹介します。

あお

教育費は「高校まで」と「大学費用」で分けて考えるのがコツです。

幼稚園～高校までの教育費は年間の家計から、大学費用は別で貯めておけるように早いうちから計画を立てましょう。

大学費用がいくら必要か知る

「1人あたり500万円くらいかかる」と言われている大学費用ですが、国公立か私立か、自宅から通うのか一人暮らしをするのかによって、必要な金額が大きく変わります。

しかも学費だけじゃなく、生活費や教科書代、帰省の交通費なども意外とバカになりません。

アルバイトで少しはまかなってもらうにしても、足りない分は家庭からの仕送りが必要になるのが現実です。

「大学費用＝学費」だけでなく、「生活費」も含めたトータルでの資金計画を立てておくことが大切です。

また、大学だけではなく短大や専門学校も視野にいれている家庭は、こちらも参考にしてください。

あお

実際に私が行った専門学校の学費は、2年制で約250万円。

学費だけで見ると、国公立大学の費用と変わりませんね。

子どもがどの進路を希望しているかによって、かかる費用も変わるので、まずはざっくりでいいので知っておくと安心です。

また、子どもが2～3人いる家庭は、進学や在学の時期が重なるとドンっとお金が出ていきます…。

そのため、「資金が底をついてしまった…」という事態にならないように、今のうちから学費やそれ以外でかかる費用の目安を知っておきましょう◎

わが家のシミュレーションをつくる

必要な金額がわかっても、「うちは3人子どもがいるから、1500万円貯めなきゃいけない…」と、現実的でない金額に心が折れてしまいますよね。

家庭によって収入や支出は違うし、子どもの人数や年齢でも変わってきます。

そこでおすすめなのが、シンプルな教育費のシミュレーションをつくることです。

あお

むずかしく考えず、エクセルや紙にざっくり書き出すだけでもOKです◎

わが家の場合はこんな感じで大学進学が重なります↓

わが家は2人の息子がいるため、長男が大学進学する時期から、次男が大学を卒業する6年間は出費が続くと予想できますね。

あお

まだ小学生なので、将来の進路なんてまったく見当もつきませんが、一般的な私立理系の大学で実家から通うを想定しています。

兄弟がいる家庭は、入学の時期がかぶると一気にお金がかかるタイミングがあるので、その年の前後に向けて大学資金を貯めていきましょう。

目標額をできるだけ高くするのではなく、今の収入や家族構成を考えて現実的に貯められそうな金額を設定することです。

大学費用を十分に貯められそうにないときは、目標額を下げたり、奨学金などの活用も検討しましょう。

ムリなく準備できる目安が見えると、心にもゆとりができます◎

訴求

大学資金だけじゃなくFPの無料相談で教育費について相談することも

大学資金の貯め方を決める

大学資金をどうやって貯めるかを考え始めると、学資保険、NISA、定期預金などいろいろあって、「結局なにを選べばいいの？」と迷ってしまいますよね。

SNSでは「NISAが最強！」「学資保険はもう古い」なんて意見が多くても、本当に自分の家庭に合っているかどうかは別の話です。

あお

大切なのは、「うちの家計にはどれが合うのか？」をしっかり見極めて、自分たちが納得できる方法を選ぶことです。

銀行預金

大学資金の準備として、一番イメージしやすいのが「銀行預金」ではないでしょうか。

毎月コツコツと貯金するのは安心感がありますし、通帳で残高を確認できるのも嬉しいですよね。

ただし、銀行預金には「増えない」というデメリットがあります。

学資保険

子どもが生まれたときに、まっさきに思い浮かぶのが学資保険という方も多いのではないでしょうか。

貯金と保険が一緒になった仕組みなので、「もしものときの保障もありながらお金が貯まる」と感じる方も多いと思います。

とはいえ、途中で解約すると元本割れしたり、お金が引き出せないというデメリットも大きいです。

NISAで運用

「せっかくなら少しでもお金を増やしたい」と思ったときに、活用したいのが新NISAです。

最大のメリットである運用利益に税金がかからないこと、期間に縛りがないことは、大学資金への長期投資におすすめです。

あお

NISAで運用するとどれくらい資金が増えるのか？を貯金との場合で比べてみました。

NISAを使った長期積立は、教育資金や老後資金のように使う時期がはっきりしている目的にとても相性が良いです。

もちろん、相場が下がるタイミングもあるため、「暴落したときどうするか」も事前に考えておくことが大切です。

とはいえ、少額から無理なく始められるNISAは、銀行の貯金よりもお金が増えやすいので、大学資金づくりの心強い味方になります。

もし不安があるときは、ファイナンシャルプランナー（FP）などの専門家に相談してみるのも安心です。

家計の見直し

子どものために「貯金しなきゃ」と思っても、生活に余裕がないと続けるのはむずかしいですよね。

そこで家計のムダを省いて、その分を教育資金にまわすことがおすすめです。

とはいえ、生活を切りつめたり、節約ばかりの毎日になってしまったりすると、挫折しやすく家族のストレスにも繋がります。

そのため、まずは効果が長く続く固定費の見直しを優先的におこないましょう。

固定費の削減は、金額も大きくなりやすく節約効果は高いです。

こうして浮いたお金を、将来の教育資金にまわせたら理想的ですよね。

あお

わが家は固定費を見直したことで、年間27万円の節約に成功しました！浮いたお金をNISAで運用して大学資金にする予定です。

「節約＝ガマン」ではなく「お金の流れを整えること」と考えて、前向きに見直していきましょう◎

とはいえ、

固定費がどれくらい安くなるのかは知りたいけど、手間や時間はかけたくない…。

そんな方には、スマホだけでかんたんに固定費が減らせるかわかるサービスもおすすめです。

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もしものときの備えを万全に

「夫が病気になったらどうしよう…」「仕事が減ったら、大学資金どころじゃないかも…」

そんな不安は、実はみんな少なからずもっています。

あお

親にもしものことがあったときでも、子どもの夢をあきらめることだけは避けたいですよね。

そのために、もしものときの「お金の備え」はきっちり対策しておきましょう。

将来のこと、家族のこと。「ちゃんと考えなきゃ…」と思っていても、
育児と家事に追われて、つい後回しに…。

でも、そんなあなたにこそ知ってほしい。
FP相談は、頑張りすぎないママ・パパの味方です。

✔ 教育費、いくら必要かが具体的にわかる
✔ 学資保険やNISA、わが家に合った方法が見つかる
✔ 収入と支出の見える化で貯金が増えやすくなる
不要な保険もわかり、ムダを整理できる
万が一の時にも「子どもは守れる」という安心感

すべて、あなたの家庭に合わせて寄り添ってくれます。
まずは一歩、無料相談からはじめてみませんか？

あお

親にもしものことが起きたとき、子どもにだけはお金のことで不安な思いはさせたくないですよね。

そのためにはまず、国から受け取れる遺族年金がどれくらいかをチェックしておきましょう。

その上で、足りない金額や子どもの教育費を保険で補えるように保障内容を見直すことが大切です。

とはいえ、遺族年金も保険の見直しも自分で考えるのは不安だし、合っているのか判断しずらいですよね。

そこで、受け取れる遺族年金も、家庭にあったもしものときに必要な金額も一気にわかるのがFP相談です。

国や学校のサポート制度

多くの親は、「大学費用はぜんぶ自分たちで用意しないといけない」と思ってるかもしれません。

ですが、子育て世帯の支援制度って自治体によっても違うため、活用できる制度が見つかるかもしれません。

「うちはどうせ対象外だし…」とあきらめるより、今は対象じゃなくても、将来のために知っておくことで選択肢が広がります。

お子さんの進路を一緒に考えるとき、「実はこういう制度もあるよ」と教えてあげられると、子どもにとって心強いママになれますよ◎

児童手当

子どもがいる家庭では、みなさん支給されているためご存じの方も多いため、簡単に説明します。

「児童手当は子どもの将来のために貯めておこう」とコツコツ貯金している親御さんも多いと思います。

子どもが小さいうちはオムツやミルク代でお金がかかることも多いですが、少しずつでも貯めておくことで、将来の安心につながりますね。

「気づいたら使っていた…」とならないように、将来の進学費用に充てるつもりで計画的に活用していくと安心です。

幼児教育の無償化

令和元年10月からスタートした「幼児教育の無償化」で3～5歳児の子育て世代の負担が軽くなりました。

対象となる多くは、3〜5歳のすべての子どもで、0〜2歳児は対象世帯のみです。

※同一世帯で3人以上の子がいる場合。市町村のカウント基準に注意

あお

0〜2歳児で保育園に預けると、収入によってはそれなりの保育料を払わなければならない家庭もありますね。

また、保育料などは無償化になっても給食費は保護者負担の自治体も多いため、完全に無料になるわけではありません。

ただ、負担額はだいぶ軽くなるため、3歳児以降は浮いた金額を将来の教育資金用に回すなど計画的に使うのがおすすめです。

あお

3歳以降は、児童手当の1万円と浮いた保育料で、月1.5万円ほどは積み立てていけそうですね。

就学援助

小中学校に通うと、「毎月給食費や学用品代などに地味にお金がかかる…」と感じることも多いですよね。

対象の家庭では、学校でかかる費用の一部を援助してくれる「就学援助制度」があります。

就学援助制度は、家族構成・子どもの人数・世帯収入などによっては対象になる可能性もあります。

就学援助は、学校や自治体を通じて申請できますが、毎年申請が必要になるため忘れずに！

あお

まずは、自治体のHPで対象世帯の条件をチェックしてみてみてください。

高校の就学支援金

高校の進学先を決める時期が近づくと、「できれば公立に行ってほしい…」「私立だとお金が心配…」と不安に感じる親御さんは多いですよね。

実際、私立は公立よりも学費が高いため、進路選びに悩むご家庭も少なくありません。

公立校と私立校の学費の差はこちらです。

あお

私立は公立より、学費が約2倍も高くなってしまいますね。わが家も高校の進学先は公立一択でした。

ですが、2026年度から授業料の一部または全額を補助してくれる「高等学校等就学支援金制度」が新しくなります！

あお

所得制限がなくなり、対象者が全員になったのが最大のメリットですね。

申請すれば、学校を通じて支援金が差し引かれるしくみなので、実際に支払う金額が減るのも嬉しいポイントです。

私立は選択肢になかった家庭でも、子どもが私立を望んでも通わせてあげられる可能性が高くなります。

あお

「うちは私立はムリかも…」とあきらめる前に、こうした支援制度をうまく活用して、選択肢を広げていきましょう。

大学進学で活用できる制度

教育費の中でも一番の不安に感じるが大学資金ですよね。

「入学金や授業料だけでなく生活費まで…うちの家計で本当に大丈夫かな？」と不安に思っている方も多いのではないでしょうか。

あお

まずは、家計の負担が軽くなる「高等教育の修学支援新制度」について解説します。

高等教育の修学支援新制度対象世帯

支援を受けるためには、さまざまな条件があるため対象の学生は要チェックです。

支援を受けられる年収の目安と支援額はこちらです。

あお

子どもが3人いる家庭では、上の子は授業料の支援が受けられることになりますね。

授業料の減免制度

進学先や私立・公立の違いで支援額も以下のように変わってきます。

進学先によって金額は異なりますが、対象の学生には心強い制度です。

給付型奨学金（返さなくていい）

返済がいらない奨学金は、支援金が給付されるため、学費以外に生活費にあてることもできますね。

その特徴として、自宅から通うのと自宅外から通うでは、支援金額に違いがあります。

貸与型奨学金（返済が必要）

進学後に借りるタイプで、卒業後に返さなければならない奨学金です。

高等教育の修学支援新制度は「大学資金の負担がかなり減る制度」です。

とはいえ、世帯収入の対象者や多子世帯でなければ、支援を受けることができません。

そのため、「うちは奨学金を借りるしかないか…」と考える家庭も多いかもしれません。

あお

子どもが大学進学するときに、どんな制度になるかわからないため、まずは制度を知っておきましょう。

日本学生支援機構の令和2年度の調査によると、奨学金を借りている大学生（昼間部）の割合は、およそ49.6%です。

学生の2人に1人は奨学金を借りていることになります。

あお

進学の選択肢を広げるためには、奨学金の存在はとても大きいですね。

ただ、奨学金を借りて進学することはメリットである一方、デメリットもあるため慎重に検討しましょう。

返済方法も含め、親も子も納得したうえで奨学金を借りるのか？を決めることが大事です◎

国の教育ローン（日本政策金融公庫）

教育ローンは保護者が借りて、学費や入学金、生活費などに使えるローンです。

子どもに借金を背負わせたくないという気持ちや入学前に借りられるなどの柔軟性もあるため、検討している親御さんも多いかもしれません。

とはいえ、計画的に借りなければ、返済が家計を圧迫したり、兄弟平等に借りられなかったり望ましくない状況になりかねません。

あお

「進学は親の責任」と、責任感のあるすばらしい親御さんだからこそ、ムリのない額で借りることが大事です。

教育ローンは奨学金とは違い、親が借りて親が返すという点が大きな特徴です。

教育ローンは入学前でも活用でき、保護者が返済する制度のため、子どもにとってもよい制度に見えます。

とはいえ、国の支援制度や奨学金を活用しても進学費が足りそうにないときの最終手段として活用しましょう。

お金の知識を増やす

お金の知識や判断力（＝金融リテラシー）が高いと、将来の不安がグンと減ります。

一人暮らし、結婚、車や家の購入、万が一のときの保険、貯金や投資など、大人になった瞬間から、お金の決断をする場面がたくさんありましたよね。

そんなときに、正しく判断するためには、お金についての基本的な知識が欠かせません。

あお

それなのに学校では、税金やローン、投資の知識なんてまったく教えてくれませんでしたよね。

だからこそ親である私たちが、お金の知識（金融リテラシー）を高めて、子どもにも伝えていく必要があると思っています。

下記のような知識が増えれば、自分や子どもたちの生活にも大きく役立ちます。

あお

YouTubeで見る、ネットで調べてみる、お金系のインフルエンサーの投稿を毎日見るだけでもOK◎

完全に理解できなくても、「あの制度、今活用できるかも！調べてみよ！」と少しづつでも興味をもつことが大切です◎

お金の知識がつくと「お金の不安」が「お金の安心」に変わっていきます。

お金の不安を一つずつ探り、解決方法がわかれば、「子どもの大学資金もなんとかなりそう！」と、自信に繋がります。

まとめ

子どもの教育費は一度にすべて用意しようとすると、すごく大変に感じてしまいますよね。

でも実は、教育費は「高校まで」と「大学以降」で分けて考えるのがコツなんです◎

子どもの大学進学は、親としてできる限り応援したい…そう思うからこそ、将来に向けたお金の不安はつきものですよね。

でも、はじめからすべて完璧に貯めようとしなくて大丈夫◎

まずは、「うちの場合はどれくらい必要かな？」と考えてみること。

そして、「どうやって貯めていこう？」「制度はどんなものがある？」と少しずつ行動にうつしていけばいいんです。

必要なのは、お金を完璧に貯めることよりも、子どもの夢を応援する“気持ち”と“仕組み”。

進学費用に正解はありません。だからこそ、家庭に合った方法で納得しながら進めていけることが一番大切です。

できることから一歩ずつ。今日がそのスタートになれば嬉しいです◎

「高校まで」と「大学以降」で計画を分けることで、
全体の教育資金の不安も、ぐっと現実的で管理しやすくなります。

大学資金の準備といっても、「ほかの支出もたくさんあるし、全部ちゃんと貯められるのかな…」と不安になることもありますよね。

子どもの教育費を優先するあまり、マイホームや老後資金などが後回しになってしまうと、あとから大きな負担になってしまう可能性もあります。

そんなときにおすすめなのが、「ライフイベント表」を作って、家族の将来を見える化することです。

ライフイベント表とは、子どもの成長や家族の大きな予定（進学・住宅購入・車の買い替えなど）と、かかるお金を一覧にしたものです。

たとえば、こんなふうに作ります。

こうして年ごとの支出を一覧にしておくことで、「この年は出費が重なるから、事前に備えよう」といった対策が立てやすくなります。

教育費だけに目がいきがちですが、マイホーム購入や車の買い替え、旅行や老後資金も同時にかかってくるもの。

だからこそ、「教育費にいくらかけるか」「奨学金は使うか」など、家計のバランスを考えて柔軟に判断していくことが大切です。

• 「教育費ってこのままで大丈夫？」
• 「NISAって私に合ってるのかな？」
• 「保険や住宅ローンも見直したい…」

ライフイベント表をつくることで、やみくもに不安を抱えるのではなく、未来に向けて安心して準備が進められますよ。